仮想通貨バブルに乗れなかったあなたが金持ちになるには？

あけましておめでとうございます。シャイニング丸の内です。

昨年は投資関連はとにかく仮想通貨が話題の年でしたね。

さて、年明けそうそう仮想通貨についての記事です。趣旨としては今回のような投資（投機）によって金持ちになる機会を逃さないためにどのように考え、行動すればよいかを提案していこうと思います。

ちなみに私自身はETH,XRPを12月中旬に購入するという非常に遅いタイミングでしたが、それでも収益は上がってます。そろそろ逃げ時かな。

投資機会のあるものが高騰するのは仮想通貨だけではない

今回「ああ、俺もあのとき100万円でも投資しておけば今頃1億！」と、何人の方が思ったことでしょう。

そのとき振り返って貰いたいのは、あなたは株式等に投資し、預金以外の運用手段を何かしていたか、ということです。このような投資活動を一切していないのに、暴騰前の最適タイミングに投資実行が出来るというのは確率で考えるとそもそも非常に低いですね。

そもそも、投資機会があり、かつ高騰するものは何も仮想通貨だけではありません（暴騰ぷりは異常でしたが）。世界中の上場株なども見渡せば常に何かが高騰しています。

常に投資機会を探し、実行する姿勢がまず重要

普段は給料所得者かもしれませんが、運用をするとなると投資家として優れている必要があります。マインドセットを変えましょう。

投資家としての失敗はすぐ思いつくものだと投資したものが値下がりし、損を出すことですがもっと恥ずかしい失敗というのは、そもそも投資実行すら出来なかったことです。ファンドが増えすぎたことで投資実行が出来ない、もしくはかなりの高値づかみをしなければならないファンドも増えましたね。

投資実行をしていれば成功するかも知れませんが、常に「株なんてどうせ損する」「不動産は危ない」と過剰に保守的な姿勢を取って銀行預金しかオプションがない状態だと投資で成功の可能性すらありません。

そもそも世界は経済的に成長しています。日本株だけ見ていると、投資=儲からない、と思われがちですが、発展途上国なんてその名前の通り、経済は基本的に発展しているのです。

下の画像はあくまで一例ですが、インド、ブラジル、南アフリカの株式のインデックスです。何も考えず「世界は成長する」を信じインド、ブラジル、南アフリカのインデックスでも買って放っておけばこの波に乗ることが出来るのです。

成長する株であれば出せばリターンが上がり、債券であれば金利が貸し手側には入ります。この仕組が成立せず、株、貸付は基本的に損をするのであれば資本主義が崩壊しています。基本的に投資、貸付は儲かるものなのです。

投資をすることで世界に詳しくなることが出来る

投資をすることは金銭的なリターンを得る以外にも大きな意味があります。それは投資対象や潜在的な投資対象について敏感に自然となるため、経済、ビジネスについて自然と詳しくなっていく点にあります。これは仕事にも大きなメリットがあります。

勉強をし、成長を予想することが出来れば儲かる確率が上がるため勉強が勉強のための勉強とはなりません。

これは普通に楽しいです。世界中の株式市場で情報を見ていくことは知的好奇心が旺盛な人であればあるほど楽しいでしょう。

不安な人は失っても悲しくない金額を投資に回し勉強しながら徐々に拡大していくという方法が安全だと思います。

特に仕事で新しいテクノロジーに携わる人は、勉強代だと思って先進的なものにはとりあえず投資をしたほうがよいと思います。ずっとアウトサイダーでいると時代に取り残されます。

最近では新しいガジェットについては「役に立つかわからないがとりあえず買う」という姿勢で消費もしています。今回の仮想通貨の動きでこちらも痛感しましたが、私自身の投資体制も「よくわからなかったらとりあえず投資する」という姿勢にかなり変化しました。実際に仮想通貨以外での投資でも「何故あの時このディール掴まなかったんだろう」と後悔することも増えたので、よりアグレッシブな価値観になって来ました。

投資では「よくわからないものには投資しない」という格言もありますが、これは時代がゆっくり流れており、かつそれなりの投資余力があれば成立しないかも知れません。

「よくわからないけど、ヤバそうな臭いがしたら投資しろ」これがスピードが早い業界で投資をする身としては求められる価値観と嗅覚かもしれないと感じます。

仮想通貨取引を始める場合は国内1位、世界2位の規模を持ち、ユーザービリティにも優れたBitflyerと扱えるコインが多いコインチェック(国内2位)の2つを併用することがおすすめです。

Bitflyerだけだと投資出来る仮想通貨が限られてしまうからですね。

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 そして投資の定番ですが、株式です。仮想通貨は基準値がなく、価格が適性であるか否かの判断もつきません（金融リテラシーが高い人が逆にこのバブルに乗れなかった理由はここにあります、価格に理由がないから計算能力が高くてもあまり役に立たないのです）。

株式の場合は上の図でも示した通りですが、長期的な成長に乗るという鉄壁の法則があります。長期的に成長する国や事業領域を見定め分散投資。これが鉄板なんです。

いいタイミングなので、株式の口座を持っていない人はひとまず開設することを強く推奨します。海外投資のファンドも多数扱っているマネックス証券、まずは資料請求だけでもしてみましょう。

証券会社を選ぶ上で重要なのは海外へも投資出来る口座であるということです。日本が長期的に成長するとは誰も信じないので、海外に投資しましょう。

仮想通貨、特にICOの今後に対する考察

それでは、少し仮想通貨自体の今後について考えていきましょう。現在の動きがとバブル的であり、またセキュリティなど様々なデメリットがありつつも、何かしら実需を見つけ出すと私は考えています。セキュリティ、決済スピードが特に大きな問題と感じているので仮想通貨万能論では全然ありませんが。

ICOとは新たな資金調達手段

様々な派生先がありつつ、私が気になっているものの１つはICOです。今まで企業やプロジェクト運営主体が資金を調達しようと思ったら基本的に借りるか株式を買ってもらうというのが調達の手段でした。

これを自社が発行したトークンを買ってもらうことで資金調達しようとする仕組みがICOですね。最近では調達の成功例も増えてきました。

やっていることは証券取引所に株式上場する動きに近いですが、投資家にとっては超ハイリスクです。

IPO(今までの上場）とICOの違い

IPOはやると分かりますが、上場する側は超面倒です。監査法人が入り、証券会社が会社に入り、パンツの中まで丸裸にされ、経営に対する制約も強くなります。この制約を嫌って経営の自由度を取り戻すため、株をマーケットから買い再度非上場会社になるというオプションを取る企業さえあります。

非上場会社は大げさに言えば株主さえ納得し、違法でなければなにやってもOKですが、上場会社となると誰でも株式を保有出来るようになるので会社の経営自体が透明性を保ち、また常に説明責任も果たさねばなりません。超面倒です。

それがICOなら、監査法人なし、説明責任もなしで調達可能？出来るならとても便利ですが、投資側は大きなリスクを背負うことになります。

嘘のプロジェクトを立ち上げて、ICOして集めた資金を事業のために使わず逃げた場合でも儲かってしまいますね？投資対象としてはとてもハイリスクです。

ICOが使えるかもしれない例

それでは既に信用がある会社が新たな資金調達の手段としてICOを使う方法はどうでしょうか。例えば会社の中で立ち上げた新規事業だけをICOさせるなどです。

一方でそもそも社会的信用のある会社であればICOさせる以外の資金調達オプションは豊富で、わざわざICOさせるというのは法律がどうなるか分からない現在の状況を考えるとICOの実行を自社で行うこと自体がハイリスクです。

このように考えるとICOが成立するのは

1.何らかの理由で信用が担保されている

2.ICOが他の手段よりも資金を効率的かつ安全に調達する手段である

という条件が成立しているときですね。

ソニーなど、大手メーカーがkickstarterなどのサービスを使うシーンと類似に見えそうですが、クラウドファンディングは資金を持っている大企業からすると資金調達というより初期のマーケティング手段として機能しています。資金調達とはやや違いますね。

そもそも民衆の金なんぞ貰わなくても銀行からの借入であったり、JVを作ったりと資金がボトルネックになる場合は1.の信用が担保されている企業にとってはボトルネックになることが少ないように思えます。

ICOする会社は詐欺師だらけに

そうするとICOを積極利用するのは信用がない企業が中心になっていきますね。そうするとGACKTが起こしているICO詐欺騒動のようなことが多くなっていく宿命に現在の規制フリーの状態ではあります。

これは投資を行う個人の投資家からするとあまり良い投資先に思えません。非常にハイリスクです。

それでは規制で現在の証券取引所並に縛って投資家側を保護すれば成立するかと思うのですが、それではマザーズに立ち位置が近づき、仮想通貨で資金調達をする意味合いが薄れ始めます。

バブル状態になっている現在の状態では、暴騰を求める資金の新たな逃げ道としてICOしたトークンというのもあるかと思うのですが、バブル終了後ではあまりよい投資対象とはならないのではないでしょうか。

近いものではクラウドレンディングのように広く貸主を募集し、銀行が掴まないような比較的ハイリスクな貸付対象に対して貸し付ける方法もあります。

審査、投資家保護制度の確保がないと危険すぎる

ICOが成立するためには、とにかく審査、投資家保護制度がなく投資判断は全て自己判断というポイントを乗り越える必要があります。この投資家保護、審査機能を持った仮想通貨運用ファンドのようなものが出来れば健全な仮想通貨投資マーケットが形成されえるかも知れません。そのファンドに金が集まるには相応のリターンを求められることになるし、補償制度を自身で持つことはかなり危険なので、そのリスクをどう回避するかが議論にはなりますね。

まとめ

・投資は基本的に儲かるもの

・世界中から新たな投資先を探し続け投資実行を続けるべき

・特に新しい技術に携わる仕事をしている人は勉強と思って少額でも仮想通貨は持つべき

・仮想通貨を始めるには国内1位、2位のBitflyer、コインチェックの併用がおすすめ

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