PwCコンサルティングに転職するための基礎知識 - 戦略コンサルによる転職ブログ

この記事では、巨大総合系コンサルファームの「Big4」の一角であるPwCの日本法人にあたるPwCコンサルティングを紹介します。公開情報だけでなく、実際に在籍していた社員の話を元にPwCコンサルティングの実態に迫ると共に、PwCコンサルティングに転職するためのポイントについても説明します。

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PwC・コンサルティング業界に転職するには
会社概要
沿革
組織
- インダストリー軸
- ソリューション軸
キャリアパス
公開されているプロジェクト
求められる人物像
社員紹介
研修
面接・選考
PwCに転職するには

PwC・コンサルティング業界に転職するには

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会社概要

PwCコンサルティングは、Big4の一角であるPwCネットワークの一員です。PwCは各国のネットワークについて資本関係はありませんので、いわゆる「親子会社、関連会社」の関係ではありません。敢えて親子関係や資本関係をもたないからこそグローバルにつながったネットワークを「プロジェクトや業務内容」に合わせて柔軟い活用し合いながら成り立っています。

PwCの日本法人グループは「PwC Japan」としてさらに緊密に連携しあっております。税理士法人・監査法人等さまざまな企業が含まれますが、その中のコンサルティングファームがここで紹介する「PwCコンサルティング」です。

PwCコンサルティングは単体としては社員1700人程度ですが、上記のPwC Japanや22万人以上のスタッフ要するPwCのグローバルネットワークを活用しながら、フルラインナップのコンサルティングサービスを行なっております。社内はフリーアドレスになっていて必要に応じて必要な形で社内のメンバーと連携しながら、PwC Japanはもちろん、全PwCネットワークの社員にアクセスできるようになっています。プロジェクトの特性に応じて適したメンバーとコミュニケーションをとり、必要に応じてプロジェクトチームを立ち上げてコンサルサービスを提供しています。

企業構成が頻繁に変遷するのですが、現在は総合的なコンサルティングサービスを「PwCコンサルティング」が、FASやM&A、事業再生といった買収・売却案件を「PwCアドバイザリー」が提供しています。両社もまた必要に応じて協力し合いながらプロジェクトを推進します。

PwCコンサルティングは、PwCアドバイザリーの管轄以外のコンサルティングサービスは全て実施する、いわゆる総合コンサルファームです。上記グローバルネットワークを巧みに活用することで、幅広い案件に対応できる体制が整っているのが、PwCコンサルティングの大きな特徴となっております。

沿革

PwCコンサルティングは、「Big4」世界四大会計事務所の一角からの流れを受け継いだファームですが、その組織は時代の流れとともに頻繁に変遷しております。90年代までは監査・コンサルティングを一つの法人で行なっていましたが、エンロン事件を契機に両機能を分社しました。このあとしばらくは、PwCは一度IBMにコンサルティング部門を売却し、ごく限定的なアドバイザリー業務に特化していましたが、やがてコンサルティング部門の再建に着手します。

「べリングポイント日本法人（本体が2009年に倒産）」がPwCに合流したタイミングで、「プライスウォーターハウスクーパースコンサルタント」となり、コンサルティングサービスを拡大して行きます。2010年には「PwCアドバイザリー」、「プライスウォーターハウスクーパースコンサルタント」、「プライスウォーターハウスクーパースHRS」の3社が合併し「プライスウォーターハウスクーパース」となります。これにより現在で言うところの「総合コンサルファーム」の形を取り戻しました。

その後も複数のファームを吸収して行きます。特にポイントとなったのが2016年には戦略コンサルファームの一角であった「ブーズ・アンド・カンパニー」の統合で、このセクションが現在の「Strategy&」となります。やがて「Strategy&」を統合する一方、ディールアドバイザリー部門が「PwCアドバイザリー」として分社化し、「PwCコンサルティング」という総合コンサルファームになって今に至ります。

Strategy&は、現在ではPwCコンサルティングの中の戦略コンサルタントチームとして残っています。ここについては採用も別に行なっておりますが、あくまでPwCコンサルティングの中に内在する組織です。このように、PwCコンサルティングは、Big4の一角を核としながらも、時代やその時々の経営戦略に従ってフレキシブルに組織体を変えながら今に至っているコンサルファームです。

組織

続いては、PwCコンサルティングの組織構造について紹介します。PwCコンサルティングの実際にコンサルティングプロジェクトを実行する組織は、産業別の「インダストリー軸」のチームと、解決する課題の内容による「ソリューション軸」で分けられたマトリクス状の組織となっております。

さて、それぞれの軸のチームの内訳ですが、細かいチーム編成はしばしば変化するので、以下は2018年12月時点のものである点は留意しておいてください。たとえばつい数年前までは「MICE」（一般製造業・一般消費者向けサービス）、「TICE」（テクノロジー関連など）といった区分けがありましたが、既に再編されています。現在のそれぞれのチーム構成は下記の通りです。

インダストリー軸

CIPS：自動車関連、重工業系、商社、流通・小売、エネルギーセクター
TMT：テクノロジー企業（ハイテク関連メーカー含む）、メディア・エンタメ、通信会社、IT企業、ベンチャー関連
FS：金融業界専門
HIA：ヘルスケア業界専門、実質的には製薬会社の案件が多い
PS：政府系機関

ソリューション軸

Strategy Consulting（SC）：先に紹介した「ブーズ・アンド・カンパニー」に由来する組織、Strategy&がここにあたり、いわゆる戦略案件を専門に扱います
Management Consulting（MC）：幅広いジャンルの課題解決を行います。更に専門性によって4つに分かれています
- オペレーションチーム：SCMを専門に扱う
- カスタマーチーム：営業・マーケティングを扱う
- P&Oチーム：人事組織を扱う
- PMIチーム：M&A契約締結後の組織統合の推進を意味する「PMI」を扱う
Technology Consulting（TC）：こちらはデジタル関連のチームでIT関連のプロジェクトやデータ解析、テクノロジーを用いた業務効率化などといった案件に対応します。現在は更に3つのチームに分かれています
- TAS：ITコンサルティングチーム
- D&A；データアナリティクスチーム
- D&DT：デジタル関係の専門チーム
Risk Consulting（RC）：様々なリスク対応に関するプロジェクトを扱います。足元では地政学リスク対応やフォレンジック業務（不正調査、過去データを基にした事実関係調査）などのプロジェクトが多いです

実際のプロジェクトでは、そのプロジェクトの特性に従って上記チームの必要な専門家が適宜配備されます。「プロジェクトそれぞれがどこか特定のマトリクス・チームに属する」という概念ではありません。またプロジェクト途中でフェーズが変わってこれまでとは異なる専門家が必要になれば柔軟に新たなチームのメンバーが参画したりします。

キャリアパス

続いてはキャリアパスですが、基本的には上記の1つの専門チーム内で出世していくのが一般的です。ただし先に説明した通り全社的なチーム構成が変遷することはしばしばあり、その場合は旧来属していたチームと同様の専門チームに遷移します。

職位は次の通りになります。

①アソシエイト

最も下位の職位となります。学部卒での新卒入社の場合や、中途採用で前職の年収が600万アラウンド以内ですとこちらの職位になります。（特筆すべきスキルがある場合はこの限りではありません）マネージャー〜シニアアソシエイトの指示のもと、細かい資料作成や雑務全般などをこなします。ミーティングでは議事録作成が役割として与えられることが多いです。年収は初任給525万円〜800万円程度に収まります。

②シニアアソシエイト

続く職位で、ここまではプロモーションできる人が多数派です。新卒であれば3年目〜8年目くらいの方が在籍しています。未経験でも年収が800万アラウンド程度あり、スキルが認められればこの職位から始まります。アソシエイト同様細かい資料作成なども行いますが、徐々にミーティングの運営、クライアントとの細かい交渉事などを任されるようになり、対外的な存在感が増していきます。上の方のランクになってくると、徐々にアソシエイトに指示出しをしながらプロジェクトの中の小さな1チームを運営する立場になっていきます。年収は800〜1000万円弱位です。

③マネージャー

概ね最速6年目程度以降の方が在籍しています。厳密なくくりではないですが、30歳で既にここに昇格しているかどうかが順調かどうかの基準となります。中途の場合、ここからは未経験からの転職は、前職で際立ったマネジメント経験がある方などに限定され、実態としてはコンサル経験者採用が多くなってきます。プロジェクト内の一チームの運営〜プロジェクト全体の運営を行います、但し財務権や人事権はなく、人を入れ替えたい、増減したい、予算を増やしたいと言った際は上のシニアマネージャー・ディレクターに進言する構造となっているのが一般的です。年収は賞与次第ですが、マネージャーなりたてではギリギリ1000万円に届かない例もあり、900〜1300万円というところです。

④シニアマネージャー

シニアマネージャーに昇格するまでは最速でも10年程度というところですが、そもそもここまで上がれる人が少数派で、30代後半で上がれていればキャリアとしては順調という印象です。

大きめのプロジェクト全体を管理するか、人によっては複数のプロジェクトを統括している場合もあります。特に一クライアントで複数のプロジェクトが走っている場合などは、いくつかを合わせて管轄していることが多いです。またこの職位から人事権・財務権の裁量をある程度与えられていて、プロジェクトメンバーの調整や、予算管理なども行います。年収は1300〜1800万円程度です。

⑤ディレクター

ディレクターは最速15年程度で上がれますが、特に優れた実績のある方が達する職位で、殆どのコンサルタントはここに到達しません。従って、年齢に関係なく、到達できさえすればキャリアとしてはある程度成功といえます。年収は1500〜2000万円という水準です。職域はシニアマネージャーの仕事に加え、クライアントからの案件獲得活動にも参画します。

⑥パートナー

ここへの到達は完全に実力次第となります。パートナーの主な仕事は営業活動で、クライアントに新たなコンサルプロジェクトを提案し受注します。また進行中のプロジェクトにおいて、トラブルが発生した時、プロジェクトの方向性が大きく変わる時などでトップクラスの折衝が必要な際も対応することがあります。年収は最低で2000万円程度であとは自分の傘下のプロジェクトの収益、案件獲得状況次第です。

プロモーションのタイミングは大きくばらつきがありますので、あくまで目安程度に捉えて下さい。PwCコンサルティングの場合、「解雇」となる例は多くなく、最下職位の「アソシエイト」でよほどパフォーマンスが悪い場合に限定されます。それ以上の職位でパフォーマンスが悪い場合は「降格（ディモーション）」があるだけです。それでも途中で辞める人が多いのは、ポジティブであれネガティブであれ、自分から仕事を探して転職してしまうからです。一概には言えませんが、次の魅力的な仕事が容易に見つかる人が多いのです。

年収について詳しい情報はこちらに書きました

コンサルタントの給与・年収・キャリアは？

公開されているプロジェクト

続いては、PwCコンサルティングにて公開されているプロジェクト事例をいくつか紹介します。特にPwCグループの柔軟なチーム・ナレッジの活用という特徴が生きているプロジェクトをピックアップしました。

三菱自動車工業株式会社「経理財務高度化プロジェクト」サポート

https://www.pwc.com/jp/ja/about-us/mitsubishi-project.html

日産自動車との業務提携後に、提携による日産・ルノーとのアライアンス効果を最大限引き出すために、経理・財務の機能をブラッシュアップすべく推進されたプロジェクトです。IFRSの導入、グローバル組織の統制強化、管理会計の迅速化といった3つの課題を軸にPwCの参画によりスピーディな改革を実現しました。こうした多面的な対応を要するプロジェクトは、総合的ファームの中でもとりわけ幅広いナレッジをもち、柔軟にチーム編成が可能なPwCの得意とするところです。

人工知能未来農業創造プロジェクト

https://www.pwc.com/jp/ja/about-us/agriculture-project.html

こちらは農林水産省委託のプロジェクトです。植物生育の把握、作業者の見える化により、労働時間の削減を目標としています。また、ここにAIを導入することで、栽培の高精度化、労務管理システムのサービス化（＝他の農業主体へも導入できるように整備すること）を目指しております。当プロジェクトもPwCコンサルティングが核となりながら、メンバーファームのPwCあらた有限責任監査法人、愛媛大学など7法人が参画しているなど、PwCグループのナレッジ活用の柔軟性が活かされたプロジェクトとなっています。

求められる人物像

PwCコンサルティングは特にシニアアソシエイトまではポテンシャルベースでの採用を積極的に行なっており、コンサル未経験からでも充分チャレンジ可能です。未経験の場合は旧職での知見や問題意識、それらを素地にコンサルタントとしてどう生きていく（案件に貢献していくか）を整理していることが求められます。また、未経験を豊富に採用する一方、キャッチアップに対する要求は非常に厳しいので、積極的に学んでいく姿勢と対応力が必要です。

また、社内の人脈を積極活用するコミュニケーションスキル・交渉スキルや、社内に蓄積したナレッジを上手く目の前の問題の解決策に応用する能力が求められます。一方、英語力に対する要求は、クロスボーダー案件参画を前提としている等でなければ、外資系としてはそこまで高くありません。TOEIC700点クラスでも充分入社可能です。

コンサル経験者の場合は、応募チームと前職での経験プロジェクトの親和性があると、チームでの貢献がアピールしやすく優位と言えます。異なるタイプのチームを希望している場合は、勘所は未経験の場合と同じく、異なるタイプでありながら前職の知見をどのように活かせるか、を如何にアピールするかがポイントになります。

現在コンサルティング業界は活況であり人材不足のため積極的に未経験者を採用しています！

社員紹介

続いては、社員のキャリアパスについていくつかピックアップいたします。

新卒入社、HCチームに配属され、様々な組織再編プロジェクトに参画。時にはPMIの一プロジェクトに加わり、統合後の組織設計を行う、現在はチーム名が変わりP&Oチームに属するが、取り扱う領域は同じ。現在8年目でマネージャー

システム関連会社から転職、FSに所属し、金融機関の大規模なシステム更新プロジェクトや異なるシステムの統合プロジェクトなどを手掛ける。現在社会人15年目、転職6年目でシニアマネージャー

証券会社から転職、Strategy&に所属し企業の経営戦略の策定プロジェクトをいくつか経験。財務に関わるプロジェクトが多く、その一例として、事業会社の最適資本戦略とその達成のための事業再編など。社会人6年目で、現在シニアアソシエイト

このように新卒の場合は概して同じ機能のチームに属することが多いです。またコンサル未経験の転職者については、前職のバックグラウンドを生かしたプロジェクトにて知見を生かすことで成功していく事例が多いと言えます。

研修

入社時には全体の研修→チーム別研修がありますが、1週間程度で全て終わります。だいたい3日程度がPwC自体のマインドセットを理解したり、事務手続き対応、2日程度が座学でのコンサルティングにかかる基礎知識、2日がグループワークというところです。ここも頻繁にメニューは変わるようですので、あくまで一例といて捉えておいてもらえればと思いますが、いずれにしてもかなり短期間のうちにアサインが決まりプロジェクトに参画します。

入社後はオンライン、座学、グループワークと多種多様な研修が設定されており、各々時間を見つけながら希望して参加していきますが、ここが評価にプラスになると言ったようなことは一切ありません（むしろプロジェクトを阻害しないように徹底的に配慮することが求められるのが一般的です）。あくまで自己研鑽として臨むものとなります。

面接・選考

チームやその時々、特にパートナーの意向により変化しえますが、転職者の場合は、面接は3ー4回ですが、最後は人事面談でここは事務連絡や入社意思確認に近い性質ですので、選考としては書類＋2ー3回の面接となります。

書類審査は一般的な職務経歴書の提出です。ここで大幅に落とされるということはありませんが、前職の経験や知識を入社後どう活かすかを論理的に記入することが求められます。特に経験者の場合は、具体的にどのようなプロジェクトに参画したいかまで踏み込んでまとめることが推奨されます。

一次面接ですが、PwCコンサルティングの特徴として、最初にパートナーと面接します。ここでそもそもチームの採用候補として相応しいか判断されます。職務経歴書を元に、どのような仕事をしたいか、前職の経験をどう活かすかといった考えを聞かれます。ここの厳しさはチームの人繰り状況や最終的な人事権を握るパートナーのセンスによってきますが、コンサルとしてのベースとなるスキルの高さよりは「どう働きたいか」というビジョンの明確さと合理性の方が重要です。

二次〜三次は同日に2人実施してしまう場合と、バラバラで行う場合があります。また、基本的に一つがケース面接で、片方は普通の面接です。面接としてはこのケースではない側の二次面接（順番がケースバイケースなので「三次」に当たる場合もあります）が最も厳しいです。やる気やキャリアビジョン、前職の経験が「いかにPwCコンサルティングに役立つか」をロジカルに説明することが求められると共になんども質問への回答を求められます。ディスカッション能力、質問に対する対応能力も見られているようで、論理的に飛躍や矛盾があるとそこをすかさずついてきます。

また、基本は日本語で面接しますが、突如英語での会話を求められる場合があります。こちらも本気で英語力を試しているというよりは、急な変化への対応力を見ている側面が強いです。

ケース面接については、コンサルでは比較的一般的に行われているものですが、あるトピックの「現状」を推計した上で、ある「ゴール」を達成するためにはどのような対応をすべきかと言ったお題が与えられます。例えば、「とある鉄道事業の利用者数」を推定し、「それを1.5倍にするにはどうすればよいか」といった具合です。全て一人で行い回答した後、回答内容に対する質問、講評があって終了です。

続いては人事面談なので上記までの選考をクリアすれば内定は目前です。意思確認や事務連絡に近く、普通に対応すれば大丈夫です。

面接の順序はファームの状況によって異なるようです。以前はパートナー面接は2回目で、最終は人事というケースもありました

面接対策についてはこちらをご参照下さい

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